シェアサイクル

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無線通信とGNSSを使って自動化された車両管理システムが主流

シェアサイクルは、貸出・返却手続きを自動化したレンタサイクル(貸し自転車)システムとサービスの総称。「コミュニティサイクル」「バイクシェア」などとも呼ばれる。

概略

従来のレンタサイクルとの違いとして、モバイル通信GNSSGPS等)、非接触ICカードスマートフォンなどの情報通信技術を活用し、なるべく人手を介さないシステムを構築することにより、貸出・返却の自動化・24時間対応や、貸出場所と異なる場所への返却など、柔軟なサービス運営を実現している。

発祥となった欧州の都市では、交通・都市分野の様々な課題(大気汚染・気候変動や騒音振動などの環境公害、交通犯罪、渋滞、生活習慣病など)の抑制を目指して、様々な都市問題を引き起こす元凶となる自家用乗用車の利用を削減する目的での導入が広がり、成果を挙げた。

続いて経済発展に公共交通網の整備が追いついていない中国などの大都市では、近年利用が広がったスマートフォンアプリQRコードを使った安価なシステムが開発され、民間主導で事業展開されたことから、シェアリングエコノミーの実践例として注目される機会も多い。

沼津駅前の民地の隙間に設置された「ハレノヒサイクル」(HELLO CYCLING)

日本でも主に前者の目的で、自転車活用推進法の制定などを機に、実証実験を始める自治体が増えている。

また、観光協会などが運営していた従来型の有人レンタサイクルを置き換える形での導入例も見られる。

日本国内では富山市が最初に導入し、続いてベンチャー企業のペダルが参入(後に「INTERSTREET」と命名)。その後、NTTドコモソフトバンクがグループ会社を通じて相次いで参入し、2019年時点ではNTTドコモ系ソフトバンク系が2強になっている。

また、HELLO CYCLING 参加企業によるサイクルステーションの設置や、PiPPA など民間企業主体の取り組みも広がりつつある。

詳細は、各サービスの記事、および各社のホームページを参照。

日本国内の主なサービス

ドコモ・バイクシェアのサイクルポート
HELLO CYCLING のサイクルステーション

地域のサービス

東京都世田谷区の「がやリン
SHONAN PEDALで実証実験中の「KUROAD

他に中国企業の Mobikeofo が日本に参入していたが、2019年時点で実質稼働していない。

参考